研究部会について 　 研究部会では会員が一定のテーマの下に互いに発表し、討議し、研究し、会員の研究あるいは業務に役立つような研究成果を得ることを目的としています。このページは研究委員会が運営しています。 また、本学会では経営情報分野の戦略的テーマについて、会長主導による特設研究部会を設置しています。 研究部会の設立 新設の研究部会は、当該年度末に開催される理事会で承認を受けたうえで、新年度4月以降に設立できます。申し込み期限は1月末日です。詳しくは、「研究部会新規設立申請について」を御覧下さい。 活動中の研究部会 リンクの設定，変更のリクエストは，研究委員会までどうぞ。 ◇ 2011年度の研究部会 　 経営情報人材育成研究部会        主査: 松井美樹        幹事: 田名部元成   ISリサーチメソッド研究部会        主査: 田名部元成        幹事: 飯沼守彦   組織・人・情報とイノベーション        主査: 伊東俊彦        幹事: 奥村経世   社会ネットワークと感性価値スピルオーバー研究部会        主査: 相原憲一        幹事: 小林裕和   官の情報システム        主査: 森田勝弘        幹事: 中西　晶   ＩＣＴとサービス＆マーケティング研究部会        主査: 金子重芳        幹事: 広瀬　潔   組織ディスコース研究部会        主査: 高橋正泰        幹事: 四本雅人     ※過去の研究部会 ◇ 2010年度の研究部会 　 社会情報と情報ネットワーク研究部会        主査: 太田敏澄        幹事: 田中宏和   次世代システム研究部会        主査: 向井和男        幹事: 穂井田直美   言語派組織情報研究部会        主査: 高橋正泰        幹事: 四本雅人   経営情報人材育成研究部会        主査: 松井美樹        幹事: 田名部元成   シンクロニシティ研究会        主査: 原田保        幹事: 小森谷浩志   IT経営と情報化投資研究部会        主査: 松島桂樹        幹事: 礒部大   ISリサーチメソッド研究部会        主査: 柴直樹        幹事: 飯沼守彦   組織・人・情報とイノベーション        主査: 伊東俊彦        幹事: 奥村経世   社会ネットワークと感性価値スピルオーバー        主査: 相原憲一        幹事: 小林裕和   官の情報システム        主査: 森田勝弘        幹事: 中西晶   クラウド時代における三角問題研究部会        主査: 酒井哲夫        幹事: 福井誠     ◇ 2009年度の研究部会 　 ビジネスモデルと情報システム研究部会        主査: 森雅俊        幹事: 近藤史人   事業デザインマネジメントと人間情報科学研究部会        主査: 相原憲一        幹事: 小林裕和   社会・組織・経済へのエージェントベースアプローチ研究部会        主査: 高橋真吾        幹事: 柴直樹   社会情報と情報ネットワーク研究部会        主査: 太田敏澄        幹事: 田中宏和   組織・人・情報とイノベーション研究部会        主査: 伊東俊彦        幹事: 奥村経世   次世代システム研究部会        主査: 向井和男        幹事: 穂井田直美   言語派組織情報研究部会        主査: 高橋正泰        幹事: 四本雅人   環境と危機管理におけるデジタルコンテンツと情報システム研究部会        主査: 橋本正晴        幹事: 仲勇   経営情報人材育成研究部会        主査: 松井美樹        幹事: 田名部元成   シンクロニシティ研究会        主査: 原田保        幹事: 小森谷浩志   IT経営と情報化投資研究部会        主査: 松島桂樹        幹事: 礒部大   ISリサーチメソッド研究部会        主査: 柴直樹        幹事: 飯沼守彦     ◇ 2008年度の研究部会 　 社会情報と情報ネットワーク研究部会        主査: 太田敏澄        幹事: 田中宏和   組織情報と変容の諸相研究部会        主査: 奥村経世        幹事: 池邊純一 情報社会と薄れゆく企業境界究部会        主査: 丹沢安治        幹事: 税所哲郎 情報システムアセスメント研究部会        主査: 松下倫子        幹事: 田名部元成 言語派組織情報研究部会        主査: 高橋正泰        幹事: 西本直人 ビジネスモデルと情報システム研究部会        主査: 森　雅俊        幹事: 近藤史人 戦略的IT投資マネジメント研究部会        主査: 松島桂樹        幹事: 礒部　大   事業デザインマネジメントと人間情報科学研究部会        主査: 相原憲一        幹事: 小林裕和   社会・組織・経済へのエージェントベースアプローチ研究部会        主査: 高橋真吾        幹事: 柴　直樹   次世代システム研究部会        主査: 向井和男        幹事: 三藤利雄   環境と危機管理におけるデジタルコンテンツと情報システム研究部会        主査: 橋本正晴        幹事: 仲　勇   経営情報人材育成 (Educational Issues in MIS) 研究部会        主査: 松井美樹        幹事: 田名部元成   シンクロニシティ研究会        主査: 原田　保        幹事: 小森谷浩志 特設研究部会 「情報システム発展史」特設研究部会        主査: 小沢行正（浜松大学）   「官のシステム」特設研究部会          主査: 森田勝弘（広島県立大学）        幹事: 中西　晶（明治大学）   「IT経営」特設研究部会        主査: 根来龍之（早稲田大学） 研究部会新規設立申請について   研究委員会   研究部会新設申請書送付締め切り日：2012年1月31日 　 研究部会設立・継続申請書をダウンロードできます(Word形式、25KB) 2012年度に研究部会の新規設立を希望する会員は、申請書に必要事項を記入の上、研究委員会まで送付してください。（通常12月から翌年1月に応募します。） なお、研究部会の会員は規定により、正会員、学生会員および賛助会員の指名会員のみとなっております。学会未加入の方には加入をおすすめください。 新規設立時の部会員数は10名程度を目安とします。研究部会の活動期間は2年で、1年毎の理事会承認を経て、最長2年継続できます。 2008年度設立の研究部会は本年度が活動の最終年度となります。次年度以降も研究部会としての活動を行う場合は、本年度までの研究部会活動を終了し、新規に別の研究部会として研究部会設立申請を行ってください。なお、以下の場合は新設申請できないので、あらかじめご了承ください。 ● 本年度主査会議までに終了報告の提出のない研究部会の主査の方による申請 ● これまで活動を行っていた研究部会と同一名称でかつ同一主査での申請 ● 本年度主査会議までに終了報告の提出のない研究部会と同一名称での申請 2009年度、2010年度設立の部会でさらに1年の継続を希望する研究部会は、別途ご連絡する本年度主査会議時に継続申請をお願いします。 経営情報学会研究部会規則（参考） 　 本規則は、定款第15条の委員会規定に基づき、研究部会の設立、運営、改廃等に関するものである。 第1条（目的） 研究部会は会員が一定のテーマの下に互いに発表し、討議し、研究し、会員の研究あるいは仕事に役立つような研究成果を得ることを目的とする。 第2条（設立） 研究部会の設立は、次の２つの方法による。 1． 研究委員会への申し立てによるもの。 2． 研究委員会の発議によるもの。いずれも所定の用紙、所定の手続きによって理事会へ申請し、その承認を得るものとする。申請申立ての用紙及び研究計画の用紙は別に定める。 第3条（構成） 研究部会の構成は次の通りである。 1． 研究部会員は、本学会員であること。 2． 研究部会は代表者としての主査１名と事務局としての幹事１名をおくこと。 ただし同一人でもかまわない。 第4条（期間） 年度の最終の理事会で承認された部会を次年度の４月から発足し、研究部会存続期間は理事会の承認時より２ヵ年とする。ただし、理事会の承認を経て、さらに２ヵ年継続することが出来る。 第5条（補助金） 研究部会は運営費用の補助金として、理事会の定める補助金を学会から得ることが出来る。 第6条（報告） 1． 主査は年度末あるいは研究委員会の要請によって、研究部会の活動状況報告及び会計報告を研究委員会にしなければならない。 2． 理事会は、研究委員会に、研究部会の活動状況報告及び会計報告を求めることができる。 第7条（成果発表） 研究部会は、部会終了時までまたはその翌年度末までに、その成果を本学会研究発表大会またはそれに代わる機会に発表しなければならない。 第8条（規則の変更） 本規則の改廃は理事会の議による。 附則 1． この規則は、1992年9月19日より施行する。 2． この規則は、1994年10月15日一部改正した。 3． この規則は、1998年11月4日一部改正した。 4． この規則は、2002年1月7日一部改正した。   -------------------------------------------------------------   2008年7月5日　更新